65歳以上の男女4000名を対象「新型コロナワクチンの接種意向と自己負担額の相関性調査」 自己負担額が1000円増加すると接種意向は大幅に下がる見通し

接種率向上のためには「自治体による接種環境の維持・充実」が重要に ～感染症を担当する行政医師である後藤幹生先生が提言～

生活者の“健康と暮らし”に関する情報を発信するポータルサイト「マイライフニュース」を運営するヒューマン・データ・ラボラトリ株式会社（所在地：埼玉県さいたま市）では、特例臨時接種終了後に初めて自己負担で行う2024年度の「新型コロナワクチン定期接種（今年3月31日まで実施。自治体により異なる場合あり）」が実施されたことを受け、65歳以上の男女4000名を対象に新型コロナワクチンの接種意向と自己負担額の相関性について調査を行いました。(実施時期：2025年1月23日～1月30日)。 また、今回の調査結果を受け、ワクチン接種の現状について感染症を担当する行政医師である静岡県感染症管理センター センター長の後藤幹生先生にお話を伺いました。
アンケートの主な結果